■企業利益と給与との関係
 
給与・報酬は粗利益高に比例する。
利益の源泉である粗利益を100％として、経費で一番多い人件費の粗利益に占める割合を押えて、バランスをとらないと会社は維持・継続・発展はできない。
その計算式は
人件費(月給、賞与、法定福利、福利厚生)
--------------------------------------------------------×100％＝労働分配率
         粗利高(売上一原価)
 
労働分配率とは、粗利益に占める人件費の割合で経費の中で一番多い人件費の割合を押える事でバランスを考える経営指標。
 
■Aパターン・・・人件費1,000万 粗利高3,000万での労働分配率は
 
1000/3000×100%＝33%(粗利の33%)となり、残りの67％（粗利の67％）を人件費以外の一般経費と営業利益に分配している。
つまり、労働分配率を一定に見据えると、人件費(給与)がUPすれば、粗利高もUPしなければならない。
そうなれば問題ないが、人件費だけがUPし、粗利高がUPしないから問題が起こる。
 
■Ａパターンで給与を200万ＵＰするなら

人件費1,200万でＡの労働分配率を33％で保つ為には粗利高はいくら必要か？
（計算式） 1200 / 必要粗利高× 100%＝33%
答えは粗利高3,600万必要となり、粗利高がＡより６００万ＵＰとならなければ、給与２００万ＵＰは無理である。
要するに、総人件費をUPしようとするならば、それに見合う粗利益を確保しないことには企業は行き詰まる。個人生活で考えると、手取り金額がＵＰしなければ発泡酒からビールにならないのと同じ理屈であり、手取り金額が粗利益でビールになる事が個人の給与のＵＰである。
 
以上
                                 マイスター・コンサルタンツ株式会社
                                 代表主席コンサルタント 小池浩二